この記事ではこの記事を読んでいるあなたがバーチャルオフィスを使うべきかどうかをチェックできます。
バーチャルオフィスはどんな人が使うべきサービスなのか。
バーチャルオフィスの導入に悩んでいる人には参考になると思います。
Amazon物販歴10年以上のひこーるが解説します！
この記事を読めばこれらのことが分かるようになっています。
この記事を書いたひこーるの概要はこちら。
- 在宅副業を2014年に開始して2016年に独立
- Amazon物販10年目/ブログ6年目
- Amazon最高月利120万円/ブログ130万円
- 詳しいプロフィールはこちら
この記事の結論
- 自宅住所を不特定多数に公開したくない人は導入するべき
- 事情により自宅住所を公開したくない人は導入するべき
- 逆に自宅住所を公開しても気にならない人は経費の無駄になる
- すでにほか事業などでビジネス用の住所を持っているなら経費の無駄になる
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Amazon物販でバーチャルオフィスを使った方がいい人の特徴4選
まずは使った方がいい人の特徴から。
それぞれ解説します！
個人事業主で自宅兼オフィスにしている人
Amazon欧米輸入や電脳せどりはPCが１台あれば仕事ができますよね。
よって自宅の1室をオフィス代わりに使っている人も多いはず。
実際ひこーるは自宅をオフィスにしています。
そうなるとAmazonの特商法には自宅の住所を記載しなければいけません。
こんな感じ。
しかし、自宅の住所を公開するには抵抗がある人も多いはず。
自宅の住所を公開するとプライベートな部分でデメリットが大きいです。
例えば、
- 知らない人が急に家にやってくるかもしれない恐怖
- クレーマーが家に来る可能性
- 嫌がらせをされる可能性
- 関係のない家族が何かしらの危険にさらされる可能性
完全にプライベートな自宅の住所を公開することはいろんな危険や恐怖があると思います。
こんな感じで、ぶっちゃけ自宅の住所を公開することにメリットはありません。
仕事とプライベートを分けるためにも在宅ワーカーはバーチャルオフィスを使った方が何かと安心だとひこーるは考えています。
事務所は持っていないけど法人登記を考えている人
自宅兼オフィスの場合は法人登記が出来ない場合があります。
そんなときにもバーチャルオフィスが役に立ちます。
格安プランの場合は法人登記NGの場合も多いです。
しかし上位プランなどを選択すれば法人登記OKなバーチャルオフィスも多いので活用しない手はないと思います。
- 超スモールビジネスで事務所を持つ必要はないけど法人化したい
- でも経費はできるだけ削減したい
そんな人はバーチャルオフィスを使って法人登記をすればできるだけ経費を抑えられます。
このブログで紹介しているバーチャルオフィスは法人登記対応
このブログでもいくつかバーチャルオフィスを紹介しています。
例えば、和文化推進協会やGMOオフィスサポート。
この2つはどちらも業界最安水準で利用できるバーチャルオフィスです。
月550円～1650円程度で法人登記OKなバーチャルオフィスを契約できるので、興味がある人は参考にどうぞ。
事情があって自宅の住所を公開したくない人
Amazon物販している人の中には事情があって自宅住所を公開したくない人も多いはず。
例えば、
- 会社に内緒で副業をしている人
- 家族に内緒で副業をしている人
おそらくですが、こういった人も一定数いると思います。
特商法の観点から名前の表示はある程度諦めるしかありません。
しかし住所だけでもバーチャルオフィスを使うことでカモフラージュにはなりますよね。
同姓同名でも住所が違えば別人と判断される可能性が高まります。
過去にAmazonの特商法から身バレしたケースも
ひこーると直接関わりのある人ではないですが、過去に副業でAmazon物販をしていて特商法から本業の会社にバレてしまったという事例も聞いたことがあります。
ほとんどの人はわざわざ特商法は見ません。
しかし少しでも怪しかったり、たまたまバレてしまったりするケースも稀にあります。
隠したい事情があるならバーチャルオフィスを使った方が身バレのリスクは減らすことができます。
事務所を使っているけど経費削減で解約を考えている人
現在、事務所を借りてAmazon物販をしている人もいると思います。
でも実際は
- 事務所の家賃が利益を圧迫している
- 事務所が不要になった
そんな人もいると思います。
そんな人にもバーチャルオフィスはオススメです。
ぶっちゃけ個人でAmazon物販をするレベルなら事務所をいらないはず。
でれば経費をガッツリ削減する方向に動いた方がいいと思います。
【例えば…】事務所に月額10万円を払い続けるかバーチャルオフィスにして年間2万円程度に抑えるか
事務所って場所にもよると思いますが、月額で数万円～数十万円しますよね。
今回は仮に月10万円とすると年間で120万円。
バーチャルオフィスも色々ありますが今回はGMOオフィスサポートの「月1転送プラン」を想定します。
月額1650円なので年間約2万円。
その差なんと198万円。
事務所にそれだけのお金を払う価値があるならそのままでもいいと思います。
でも、実際はそうではなくてもっと節約できればもっとお金が貯まるのに！って思っているなら今すぐにでもバーチャルオフィスに乗り換えるべきです。
そうすれば、利益198万円です。
ちなみに「月1転送プラン」を例に挙げた理由は「法人登記」ができるから
おそらく事務所を借りてやるレベルに稼げているなら法人化が視野に入っていたりすでに法人化されている可能性が高いと思います。
であれば法人登記できるサービスが必要ですよね。
GMOオフィスサポートの「月1転送プラン」なら業界最安水準かつ最低限のサービス内容で法人登記も可能。
ぶっちゃけこれ以上Amazon物販にマッチしたバーチャルオフィスはないと思います。
逆にAmazon物販でバーチャルオフィスを使わなくてもいい人の特徴3選
次は逆にAmazon物販でバーチャルオフィスを使わなくてもいい人の特徴です。
ぶっちゃけ不要な理由は上で解説した人の特徴の逆なので、読み飛ばしてもOKです。
それぞれ解説します！
自宅の住所が公開されてもいい人
自宅の住所が不特定多数に見られても気にならないという人もいると思います。
特にAmazon物販の場合、特商法のページを見る人なんてほとんどいません。
ぶっちゃけ見ている人は、よほど用心深い人か同業者くらいだと思います。
Amazon物販で住所を記載する場面は特商法くらいです。
ここでの公開が特に気にならないのであればバーチャルオフィスは経費の無駄遣いなので契約する必要はありません。
すでにAmazonや他の事業で仕事用の住所を持っている人
Amazon物販をする人はAmazon専業じゃない人も多いと思います。
すでに他のビジネスで成功していて、次のキャッシュポイントとしてAmazonを選ぶ人もいますよね。
この場合、おそらく他の事業で事務所や店舗を持っていてもおかしくありません。
であれば、あえてAmazonのためだけにバーチャルオフィスを準備する必要はないと思います。
他の事業とAmazonを完全に切り離して考えたいのであればバーチャルオフィスを入れるメリットは有ると思いますけどね。
すでに法人登記済みの人
法人登記しているということは、すでに事業用のオフィス等を持っているはず。
この場合もあえてバーチャルオフィスを準備する必要はないと思います。
Amazon以外である程度ビジネスが大きくなっているなら、今更バーチャルオフィスを借りたり住所変更したりは大変ですからね。
まとめ：あなたがバーチャルオフィスに使うべき人に該当していたならすぐに登録しよう！
ということで今回はAmazon物販でバーチャルオフィスを使うべき人とそうじゃない人の特徴をまとめました。
もう一度この記事の内容をまとめます。
どうでしたか？
あなたはどちらに該当していましたか？
もしAmazon物販でバーチャルオフィスを使うべき人に該当していたなら、すぐにでも契約した方がいいと思います。
ぶっちゃけバーチャルオフィスの月額ってかなり安いですし、住所が不特定手数に公開されているリスクを考えたら導入しない理由はないと思います。
すぐにでもプライベートな住所を隠して安心して取り組みたいですよね。
ちなみに、バーチャルオフィスの住所を特商法の表記に使う時には大きく2つの条件があります。
必ず条件もチェックした上で利用するようにしましょう。
